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「カラコンで変幻自在」

2011
16
August

今もバンド活動をしていますが、20代は色々なジャンルでバンド活動をしていました。、当時はカラコンにすごくハマっていて、その時の気分や雰囲気で色を変えていました。カラコンは目に負担がかかってしまうので長時間は厳しいですが、完全にアジア系の顔の僕も、少し日本人離れした顔になり、知り合いに気付かれなかった事もあるくらい、違う自分になれるおもしろいアイテムだと思います。
 [東京 31日 ロイター] 前場の東京株式市場で、日経平均は5日ぶりに反落。米国株は小幅続伸したものの、東京市場では根強い円高が警戒されているほか、欧州系など海外勢による日本株売りが需給面での重しとなっている。

 海運、建設、電気機器が下げる一方で、医薬品などのディフェンシブ系や商社などはしっかり。 

 東証1部騰落数は、値上がり611銘柄に対し値下がり824銘柄、変わらずが198銘柄だった。東証1部売買代金は4125億円と薄商い。

 前日の米国株式市場は続伸。8月の米連邦公開市場委員会(FOMC)議事録でFRBが景気下支えに向け大胆な措置を検討したことが明らかになったほか、8月のコンファレンス・ボード(CB)消費者信頼感指数は約2年ぶりの低水準となり、一段の緩和措置への期待が高まった。

 一方で、東京市場で日経平均は小安く推移した。市場では「海外勢によるバスケット売りなどに上値を抑えられている。戻り売りに押されやすい一方で、これまで売られ過ぎた銘柄を見直す動きがある」(証券ジャパン・調査情報部長の大谷正之氏)との声が出ていた。薄商いで方向感に乏しい中で「欧州系が売っている」(大手証券トレーダー)との指摘もあった。

 朝方発表の7月鉱工業生産は4カ月連続の上昇となったが、事前予測を下回ったほか、生産予測指数は9月は2.4%低下が見込まれるなど、海外経済の減速の影響を示唆するマクロ統計も相場の重しとなっている。

 米国景気への不透明感も払しょくされておらず、「月末のドレッシング買い期待などもあり下値は限定的だが、米国景気の動向を占う上で2日発表の8月米雇用統計を見極めるまでは積極的に買いにくい」(三田証券株式営業部長の倉持宏朗氏)という。

 個別銘柄では、レナウン<3606.T>が東証1部の値上がり率トップ。31日付の日本経済新聞が伊藤忠<8001.T>がレナウン筆頭株主の中国企業に30%出資と報じたことが材料視された。

 KDDI<9433.T>、ソフトバンク<9984.T>、TDK<6762.T>、ファナック<6954.T>などが指数を押し下げた。一方で、ファーストリテイリング<9983.T>、ホンダ<7267.T>は買われた。

 (ロイターニュース 寺脇麻理)

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 株式会社ユニクロは31日、2011年10月14日(金)に、米ニューヨーク(ソーホー)に、世界で7番目のグローバル旗艦店となる「ユニクロ ニューヨーク 5番街店」をオープンすると発表した。10月21日(金)には、ニューヨーク34丁目に世界で2番目の大きさとなる1300坪クラスのメガストア「ニューヨーク34丁目店」をオープンする。

 「ユニクロ ニューヨーク 5番街店」は、ロンドン、パリ、上海、心斎橋、台北に続く、世界で7番目のグローバル旗艦店で、規模はユニクロ史上最大。同店の売場面積、約1400坪は、ニューヨーク5番街における単一ブランドの店舗としても最大となる。

 また、ニューヨーク最激戦区とされる、ニューヨークのショッピングストリート、34丁目にも10月21日(金)に売り場面積、約1300坪クラスでオープン。同社は、両店舗で、最高水準の商品、VMD、店舗運営、サービス、クリエイティビティを結集し、「未来のユニクロ」をアピールする。(編集担当:金田知子)

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 経済産業省が31日発表した7月の鉱工業生産指数(速報値、2005年=100、季節調整値)は前月比0・6%上昇の93・2だった。

 前月を上回ったのは4か月連続で、携帯電話の新製品や小型乗用車の生産増が寄与した。だが、伸び率は6月の3・8%から鈍化した。基調判断は「東日本大震災の影響から回復しつつある」に据え置いたが、回復のペースは鈍っている。

 業種別では、乗用車を含む「輸送機械工業」が5・3%増、携帯電話などの「情報通信機械工業」が15・7%増となるなど、8業種が上昇した。前月を下回ったのは、「電子部品・デバイス工業」の3・4%減など7業種だった。

 東京電力、東北電力管内では、7月に電気事業法27条に基づく電力使用制限令が始まり、大口需要家は昨夏比15%の節電を義務付けられた。このため、自動車業界などで工場の稼働日を土日にずらすなどの動きが広がった。経産省は「各社が事前に生産計画を立てるなどの対策を取った結果、直接の影響はなかった」と分析しているが、電力不足が企業の生産活動を抑えた面もあるとみられる。


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